Plan B
リーダーシップ、コミュニケーション、逆境を乗り越える力、自信―― これらの無形のライフスキルは、人生をより良くするために大きな力となるでしょう。しかし、それを高める機会は意外に少ないものです。
プランBが追求する留学は、ゲームチェンジャーです。世界最高峰のスポーツ留学をはじめ語学留学、高校・大学進学など、さまざまなプログラムを通じて単なる「英語が話せる」以上のスキルと体験、ターニングポイントとなりえる機会を提供します。
この道は楽ではないかも知れません。しかし、挑戦の先に広がる新たな可能性が、あなたのキャリアと人生を形作ります。
- News & Hot Topics -
スタッフ帯同IMGアカデミーサマーキャンプ2026
- 7月25日（土）〜8月2日（日）残りわずか
- 8月1日（土）〜9日（日）
- 8月1日（土）〜16日（日）
出国から帰国までスタッフが帯同し現地でサポート
年齢：10歳から18歳
種目：テニス・バスケ・バレー・ゴルフ・野球・陸上・ラクロス・サッカー・ソフトボール・アメフト
日本人スタッフ帯同サマーキャンプ
- セント・ジュリアンズ（マルタ）
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- 7月25日（土）〜8月9日（日）
- 出国から帰国までスタッフが同行し現地でサポート
- 11歳から21歳
- 2週間で42万円（航空券別）
イギリスNo.1サマースクール｜イートン・オックスフォードで学ぶ英国留学
155カ国2万人以上が参加したイギリス最高峰のサマースクール「SBC」。イートン校・オックスフォード大学・ケンブリッジなど名門校で学ぶ6〜17歳向けプログラム。英検2級相当以上から
50歳以上限定「English in New York」
教室を一切使わずニューヨークの街全体をキャンパスにして生きた英語を学ぶ、全く新しいスタイルの英語プログラムです。
2026年9月、同世代の仲間とともにニューヨークの有名スポットや隠れた名所を巡りながら、自然な英語の流暢さとコミュニケーションの自信を身につける特別な体験。
1週間から。
名門ラグビー校のサマーコース
ラグビー発祥の地でありイギリスを代表する名門ボーディングスクール「ラグビー校」が2026年夏から英語コースを含むショートコース（サマーキャンプ）を実施。1週間から参加可能。
英国ウェールズの伝統校から50％奨学金
1614年創立、ハバーダッシャーズの威信を背負う英国ウェールズの名門ボーディングスクール。 2026年9月Sixth Form（高校課程）女子を対象とした今期限定の措置として奨学金適用。 授業料・滞在費を含む費用が半額となる、かつてない特別なオファーです。
- 英国ウィンブルドンの老舗英語学校WSEがSTEM（科学・技術・工学。数学）サマーキャンプを発表。詳しくはこちら
- リバプールFC、チェルシーFCの2026サマーキャンプが詳細を公開。
カナダ留学生受け入れ7割減
カナダ政府が発表した統計によると、2025年上半期の留学生到着数は36,417人にとどまり、前年同期（125,025人）から約71％減少しました。入国管理・難民・市民権カナダ（IRCC）のデータによれば、これは近年の移民政策見直しに伴う大きな変化です。続きを読む
アメリカ、学生ビザ制度に大きな変更案
米国国務省は、これまで国際学生が「在学中は在留可能」とされてきた制度（Duration of Status）を廃止し、学生ビザに固定された在留期限を設ける新ルール案を発表しました。続きを読む
英語圏主要国の留学生政策 最新動向
アメリカ、オーストラリア、カナダ、イギリスなど主要な英語圏で、ここ最近留学生政策が厳格化しています。例えば、オーストラリアではビザ申請・取得が難しくなり、申請料の高騰も加わって語学留学（ELICOS）を中心にビザ発給件数が大きく減少しています。続きを読む
アメリカの大学で2025/26年度留学生減少の見通し
Institute of International Education（IIE）が発表した最新調査によると、アメリカの多くの大学では2025/26年度（来年度）に留学生の受け入れ数が減ると見込んでいるそうです。その背景や今後の対応策についてまとめました。詳しく見る
アメリカ学生ビザ「Visa Integrity Fee（ビザ・インテグリティ・フィー）」導入
2025年7月から、アメリカの学生ビザをはじめとする主要な非移民ビザ申請時に新たな手数料「Visa Integrity Fee（ビザ・インテグリティ・フィー）」の支払いが必要となります。また、ESTAやEVUSの料金値上げも予定されています。詳しく見る
アイルランドがビザ財政証明要件を大幅引き上げ
アイルランド政府は2025年6月より、ビザ不要国からの留学生に対し財政証明額を大幅に引き上げると発表。日本人学生にも影響があり、業界団体は見直しを要請中です。詳しくは特設ページをご覧ください。